盗聴発見調査 盗撮発見調査 誰かに見られてる 部屋の会話や電話の会話が洩れている ストーカーに遭っている 不可解な事が起きている 盗聴盗撮発見調査は日本調査情報センター

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盗聴発見調査 盗撮発見調査

通信機器はここ数年で急速に進化しています。
電波式から有線式、携帯電話を使用した盗聴器までありとあらゆる盗聴器、盗撮用小型カメラが街中に溢れています。「誰かに見られてる…」「会話が漏れている」こんな不安からあなたのプライバシーをお守りいたします。

盗聴・盗撮

盗聴盗撮とは文字通り「盗み聞き」「盗み撮り」という意味である。意味の上からも決して正当でない事がわかる。近年ではストーカーの情報収集源にもなり、ラブホテルなど不特定多数の人間が出入りする場所に仕掛けられるケースや業のオフィスや会議室、女子トイレや女子更衣室に仕掛けられたり、また、ファックスやパソコンにも仕掛けられ企業スパイに利用される。自己防衛のためにも不審を感じたらお気軽にご相談ください。

本当に盗聴・盗撮されている?

盗撮盗聴や盗撮に対する不安は一度気になりだすと日に日に不安が増し常に誰かに見られているのではないかと思い込んでしまうものです。しかし実際に盗聴発見調査・盗撮発見調査で盗聴器が見つかるケースはごく稀です。周囲の人間関係やさまざまな環境から周りが気になり、聞こえないものが聞こえたり自分の事が周りに知られているなど自分自身で思い詰め被害妄想になる事も少なくありません。
盗聴や盗撮を行なう目的には「スパイ行為」「ストーカーなど嫌がらせや情報収集」「ホテルなど興味本位」「監視や確認」が主な目的です。電波式盗聴器や盗撮カメラは概ね100~300メートルが送信可能範囲です。また一般電話の会話だけが聞かれている場合では盗聴器の可能性も否定できませんがコードレスホンの場合がほとんどでこれらは秘話機能(デジタル式を除く)がついていても解読器が販売され誰でも簡単に広帯域受信機で受信ができます。

盗聴の種類と盗聴器

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電話盗聴
モジュラージャック型・ヒューズ型・留守番電話のハッキング・コードレスホンなど
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室内盗聴
コンセント型・電卓型・時計型等の偽装品タイプなど
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直接盗聴
コンクリートマイク・望遠マイク・ファイバースコープ・レーザー盗聴など

盗聴・盗撮発見調査料金

盗聴盗撮発見調査は、部屋の広さや電話の回線数により変わります。
下記料金は33㎡の最低調査料金になります。詳しい調査料金につきましてはお問い合わせください。
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盗聴発見調査or盗撮発見調査どちらか一方

  • ワンルーム賃貸住宅・・・・・・・・・・31,500円税込より
  • 一戸建て住宅・・・・・・・・・・・・・42,000円税込より
  • オフィス・店舗等・・・・・・・・・・・52,500円税込より

盗聴・盗撮発見調査

  • ワンルーム賃貸住宅・・・・・・・・・・47,250円税込より
  • 一戸建て住宅・・・・・・・・・・・・・63,000円税込より
  • オフィス・店舗等・・・・・・・・・・・78,750円税込より

車輌の発信機・盗聴発見調査

  • 1台につき・・・・・・・・・・・・・・21,000円税込

ご相談・ご依頼窓口

盗聴盗撮に関するご相談は24時間・年中無休・無料電話相談!

盗聴・盗撮に関するお悩みご相談は24時間年中無休電話相談いたしますご相談専用フリーダイヤル
0120-329-600(全国・携帯可)
ご相談からお見積もりまで24時間年中無休にて対応いたしております。
当探偵事務所の相談員は現場調査経験のある相談員がご相談いたしますので実際の調査経験上からお客様に合わせた的確なアドバイスと調査プランの提供ができます。お客様の立場になり親身になってご相談させていただきます。安心してご相談ください。

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※上記フリーダイヤルはご相談専用となります。ご依頼・ご相談以外のお客様は03-5804-0771へお願いします。

分割・カード払い

調査費用の分割払い

分割払い分割払い可能
当探偵事務所の調査サービスにおいて、一部の調査を除き分割払いができます。
分割払いは、自社分割方式を採用しお客様と弊社での分割払い契約となり金利等は一切かかりません。
分割払い条件等はご依頼内容によりお客様とご相談となりますが、基本的には契約料金の50%は前金にてお願いしております。
詳しくはご相談時・ご契約時に担当相談員へお尋ねください。

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探偵業届出

探偵業届出 東京都公安委員会 第30070230号

日本調査情報センターの探偵業届け出証明書探偵業法
平成18年6月8日「探偵業の業務の適正化に関する法律」が公布され平成19年6月1日に施工されました。この法律により探偵業務を営む者は都道府県の公安委員会への届出が必要となりました。

探偵業届出証明書[PDF]
探偵業の業務の適正化に関する法律[PDF]

登録商標

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「日本調査情報センター」「プライベートガードマン」は株式会社日本調査情報センターの登録商標です登録商標について
株式会社日本調査情報センターは下記につき商標を登録しております。
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平成10年07月24日 日本調査情報センター 第4169967号
平成14年06月28日 プライベートガードマン 第4580356号
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